マイホームを建てるのにかかる費用

家を建てるのにかかる費用、相場、内訳

かつては一般的な家庭の一つの通過点というふうに扱われてきたのが「新築戸建て住宅の持ち家」です。

現在もローン申し込みやクレジットカードの限度額の審査基準として「持ち家か賃貸か」ということがあります。

ここ数年にわかに不動産ブームにもなってきていますが、持ち家のよいところはそれを購入しても現金をまるまる損するというわけではなく、その建物と土地が資産として残るということです。
つまり例えば5000万円で土地と建物を購入したなら、5000万円の現金は失いますが、5000万円の価値のある家をもつということになります。
とは言え一戸建てを購入するというのは少なく見積もっても数千万円単位になるので、このご時世ではおいそれと簡単に申し込めるものではありません。

また住宅を購入する場合は購入に直接かかる費用とは別に、契約をしていくときに発生する諸経費があります。
それに不動産を所有することにより固定資産税などの公租公課がかかってきますので、そのあたりもきちんと計算に入れておかないと思わぬ出費に予算オーバーになってしまうこともあるでしょう。

まず建物の購入費用についてですが、「土地代」「建築費（設計・施工）」の他に、売買を仲介する不動産業者に対しての「仲介手数料」とその契約にかかる「印紙代」さらに「登記移転のための費用」がかかります。

住宅購入にローンを利用する場合は頭金やローン手数料、さらに火災保険料などが初回にかかってきます。
これらの金額はもとの物件に対しての割合として計算されるようになっているので、より高額な土地建物を購入する時には、かかる費用も比例して高くなってくるものです。

一般的には新築物件なら購入価格の3～7％、中古住宅なら購入価格の6～10％が諸経費となると思っていればよいでしょう。

最初に用意すべき金額

まず土地・建物を購入すると決めたときには、最初に手付金として購入金額の一定割合を支払います。
売買契約の場合、土地の手付金は価格の5～10％、新築の場合は工事請負契約時に工事費用の約10％を支払うのが通例です。

割合から見ると小さなもののように思えますが、他に印紙税や登録免許税などの権利の移転に関わる金額が細かく上乗せをされてくるので、購入金額から頭金だけを考えて予算を用意していると、あっという間に現金不足ということになってしまいます。

足りない分はローンで支払えばよいと考えている人もいますが、ローンを借りるときにも融資手数料や保証料などで最初にかなりの金額が引かれます。
特に不動産会社への仲介手数料は100万円以下ということはまずありませんので、頭金を用意するときはそちらも考慮して選ぶ必要があります。